予防接種とは
罹患すると流行化あるいは重症化しやすい感染症に対し、あらかじめワクチンを接種していくことを予防接種といいます。ワクチンとは、病原体（細菌、ウイルス 等）の病原性を極限まで弱めたり、無力化させてから必要な部分だけを集めたりして作られた生物学的製剤のことをいいます。
このワクチンを体内に接種していくことで、特定の感染症に対する免疫がつけられるようになります。これによって、同様の病原体が体内に侵入したとしても、発症しにくくなるか、発症しても軽度で済むようになります。
予防接種によって、ご自身の感染症の罹患による重症化リスクが減少するようになります。そして、ワクチンを多くの人々が受け、集団免疫を獲得するようになれば、予防接種を受けられない方々の市中感染のリスクも低減するようになります。このように一人一人がしっかり予防接種を受けるようになれば、ワクチン接種で予防できる感染症の罹患者は次第に減少していくなど、社会全体で感染から身を守ることにもつながっていくのです。
当院で行う主な予防接種
インフルエンザワクチン
インフルエンザを予防するためのワクチンです。同感染症は、毎年冬～春（12月～翌3月）の季節に流行するので、接種時期も非常に重要です。同ワクチンは、1回の摂取による持続有効期間が約5ヵ月、接種後に効力が発揮するまでに2週間ほどの期間が必要となります。したがって、効果をできるだけ高めたい場合は、流行のピークを迎える1月よりも前にあたる12月中旬までに終えるようにしてください。なおインフルエンザワクチンは、毎年10月頃から接種が開始されます。詳細につきましては、お住いの自治体の公式ホームページをご覧ください。
また年齢によって接種回数が異なるのもインフルエンザワクチンの特徴です。13歳未満のお子様は、計2回の接種が必要です（13歳以上の方から接種回数は1回）。その場合の間隔ですか、1回目のワクチン接種を終えた2～4週間後に2回目を受けられるようにしてください。
肺炎球菌ワクチン
肺炎球菌の原因による肺炎を予防するために行われるワクチンです。ちなみに肺炎は、日本人の死因の第5位であり、成人の肺炎で最も多い原因は肺炎球菌の感染によるものです。なお肺炎が原因で死亡する方の多くは65歳以上の高齢者でもあることから、1回の限定ではありますが、定期接種扱いとなります。
対象となるのは、これまでに23価の肺炎球菌ワクチンを接種したことのない65歳の方、もしくは60～64歳の方で、心臓・呼吸器・腎臓の機能または、HIVの感染によって免疫機能に障害のある方となっています。この場合、費用の一部が助成となります。詳細は、お住いの自治体の公式ホームページをご参照ください。
定期接種扱いでなくとも、全額自己負担とはなりますが接種自体は可能です。なお再接種を希望される方につきましては、前回の接種から5年が経過していない時点で行った場合、注射部位に強い痛みが起きることがありますので、あらかじめご注意ください。
帯状疱疹ワクチン
水痘（水ぼうそう）に感染すると、症状が治まっても病原体（水痘・帯状疱疹ウイルス）は体外へ排出されず、神経節に潜伏するようになります。これが、過労や加齢などによって免疫力が低下すると、潜伏していた同ウイルスが活性化し、左右どちらかの神経節に沿ってピリピリした神経痛が現れます。さらに皮膚症状（赤い発疹、水疱、潰瘍、痂疲化 等）も現れます。皮膚症状は3週間程度で治まりますが、高齢で発症した、症状が重かったとなれば、神経痛の痛みは長期間続くことがあります。これが3ヵ月以上続いていると帯状疱疹後神経痛と診断され、痛みをとるための治療が必要になります。このようなリスクをできるだけ回避するために行われる予防接種が帯状疱疹ワクチンです。
同ワクチンは、令和7年4月1日から定期接種の対象となりました。対象となるのは、65歳以上の方、および60～64歳の方でHIV感染による免疫機能の障害があり、日常生活が極度に制限される方も対象となります。
接種にあたっては、2種類のワクチン（生ワクチン、不活化ワクチン）があり、どちらかを選択することになります。なお生ワクチンは1回、不活化ワクチンは計2回の接種（2回目は1回目の接種から2ヵ月後に受ける）が必要です。
2回の接種が必要な不活化ワクチンの方が予防効果は高いとされています。ちなみに板橋区では公費負担による助成があり、帯状疱疹ワクチンの定期接種の対象者であれば、通常の自費接種より自己負担額を大きく軽減できます。詳細は板橋区の公式ホームページをご覧ください。
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健康診断とは
自覚症状が出にくい病気を早期に発見し、重症化しないうちに予防や治療によって重症化を防ぐ、あるいは検査の結果からこれといった病気がなかったとしても自らの健康状態を把握することで、健康の増進や管理を行うなどの目的で行うのが健康診断です。
なお健康診断には、高齢者の医療の確保に関する法律に基づいて、生活習慣病の予防や早期発見を目的として行う特定健診や労働安全衛生法に基づいて行われる法定健康診断があります。
当院で行う健康診断は以下の通りです。
特定健診
主に40～74歳の国民健康保険加入者を対象にした健診になります。この世代は、生活習慣病に罹患しやすいこともあり、メタボリックシンドローム（通称メタボ：内臓脂肪型肥満と指摘され、血糖値、血圧、脂質の数値が高め、もしくは異常な状態。生活習慣病を発症していなくても動脈硬化を促進させやすくなる）に着目した検査項目がいくつもあります。
具体的な健診内容ですが、板橋区では板橋区の国民健康保険加入者の40～74歳の方が対象となります。健診内容は、問診・診察、身体計測（身長、体重、腹囲、BMI値）、血圧測定、血液検査（脂質、肝機能、血糖）、尿検査が必須項目です。さらに医師が必要と判断した場合は、胸部X線撮影（65歳以上の方は必須で、法律で結核健診も義務づけられている）、眼底検査、心電図も行われます。
特定保健指導について
特定健診の結果から、メタボリックシンドローム、もしくはその予備群であると判定された方で、生活習慣を改めることによって数値の改善が期待できる方については、生活保健指導を受けることを医師から勧められます。
この指導は、保健師や栄養士、医師などが専門スタッフとなって、生活習慣改善のサポートを行っていくというもので、メタボによって生活習慣病の発症リスクも重なっていれば積極的支援、メタボによって生活習慣病の発症リスクが出始めている方には動機づけ支援が行われます。対象となった方は、ぜひご活用ください。
法定健康診断
労働安全衛生法に基づいて行われる健康診断のことを法定健康診断（法定健診）といいます。
この労働安全衛生法第66条では、事業者は労働者に対して医師による健康診断を受けさせねばならないとし、また労働者は事業者が実施する健康診断を受けなければならないと記されています。
法定健診の種類としては、一般健康診断、特殊健康診断、じん肺健康診断などがあります。さらに一般健康診断は5種類（雇入時の健康診断、定期健康診断、特定業務従事者の健康診断、海外派遣労働者の健康診断、給食従業員の検便）に分類されています。当院では、そのうち、雇入時の健康診断と定期健康診断を行っています。それぞれの検査項目は以下の通りです。
雇入時の健康診断（雇入時健診）
事業者は常時使用する労働者を雇い入れる際は、その労働者に対して、下記の項目について、医師による健康診断を行わなければなりません（労働安全衛生規則第43条）。
- 既往歴、業務歴の調査
- 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
- 胸部X線検査
- 血圧の測定
- 貧血検査（血色素量、赤血球数）
- 肝機能検査（ALT、AST、γ-GT）
- 血中脂質検査（LDLコレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査（空腹時血糖、またはHbA1c）
- 尿検査（尿中の糖、および蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
定期健康診断（定期健診）
事業者は年に1回（深夜業や坑内労働などの特定業務従事者は年2回）以上、定期的に下記項目の健康診断を行わなければなりません（労働安全衛生規則第44条）。
- 既往歴、業務歴の調査
- 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
- 胸部X線検査、および喀痰検査
- 血圧測定
- 貧血検査
- 肝機能検査（ALT、AST、γ-GTの検査）
- 血中脂質検査（LDL コレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査（空腹時血糖、またはHbA1c）
- 尿検査（尿中の糖、および蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
※定期健康診断では、身長・腹囲、胸部X線、喀痰、貧血、肝機能、血中脂質、血糖、心電図の各検査については、医師が必要でないと認めた場合には、省略することができます
